・ドルコスト平均法とは

・ドルコスト平均法のメリット

・ドルコスト平均法のデメリット

・ドルコスト平均法を使うなら投資信託がオススメ

・ドルコスト平均法の基本は長期投資

ドルコスト平均法と聞くと外貨のドルを思い浮かべるかもしれませんが、ドルとは無関係で、日本円での投資もドルコスト平均法と呼びます。投資信託の基準価額は日々上下していますが、どんな値動きをしていても一定の金額を定期的に買い付けていくのがドルコスト平均法の基本です。

具体的な例を見てみましょう。ドルコスト平均法では毎月1万円ずつを投資、一定口数購入では毎月1万口ずつ購入した場合の平均単価は以下のとおりです。

投資金額は最終的に同じ5万円になりましたが、ドルコスト平均法は安いときにたくさん買えるため、購入口数はドルコスト平均法のほうが多くなり、平均単価も9,778円と安くなっています。

先述のとおり、ドルコスト平均法は安いときにはたくさん、高いときには少なく買い付けるため、最終的に平均単価が抑えられます。長期的な投資を前提としていることから、基準価額の上下に一喜一憂する必要がありません。下がったらむしろ「たくさん買える！」とポジティブにとらえることもできます。

毎月の出資額が最初から決まっているため、家計の予測がつきやすいというメリットもあります。購入金額は任意に決めることが可能。証券会社によっては月に100円からOKということもあり、誰でも気軽にはじめられるでしょう。

ただし、ドルコスト平均法なら絶対に安全というわけではありません。先ほどあげた例は基準価額が上下するパターンでしたが、値動き次第では不利になります。

たとえば基準価額が下がる一方の場合、そのまま買い続けていると大きな損失を被るかもしれません。

一方、基準価額が右肩上がりの場合でも、ドルコスト平均法では少量ずつしか購入できません。安いときに一括でまとめて買いたいと思っても、決まった金額しか購入できないというデメリットが生じます。

また、短期的な売買には適していません。一定の期間で大きな利益を得るのは難しいでしょう。長期的にじっくり積み立てたい人に向いている投資方法です。

ドルコスト平均法は個別株や外貨でも利用できますが、オススメは投資信託です。ここでは、ドルコスト平均法で投資信託を購入するときのポイントをご紹介します。

・ノーロード（販売手数料無料）商品を選ぶ

投資信託の中でも、購入手数料のかからないノーロード商品を選ぶことが重要です。ドルコスト平均法は毎月買い付けるため手数料がかさんでしまいます。ノーロードの商品なら手数料の心配がなく、手数料分も投資に回せるのが魅力です。

・少額ずつ分散投資でリスク回避

リスクを分散するのであれば、一つの商品ではなく複数の商品を少額ずつ購入するのがオススメです。投資信託の投資対象は国内株式、国内債券、国内リート、海外株式、海外債権、海外リートなどさまざま。これらにたとえば1,000円ずつ分散することで、資産の集中を防げます。

証券会社に依頼しておけば、毎月決まった金額を自動で積立できるため手間がかかりません。年に一度はチェックしたいところですが、基本的にはそのまま放っておいても問題ないでしょう。

・つみたてNISAの魅力

つみたてNISAも毎月決まった額を購入できるため、ドルコスト平均法の恩恵を受けられる投資方法です。しかも、つみたてNISAの対象になっているのは金融庁が長期の積立・分散投資に適していると認めた投資信託。さらに販売手数料無料のものがピックアップされているため、ドルコスト平均法との相性もぴったりです。ただし「一般NISAとの併用ができない」、「一人につき一口座」、「年間の上限投資額が40万円」などの条件があるためご注意ください。

ちなみに、ドルコスト平均法は金融商品だけでなく、ガソリンなど価格が変動する商品でも活用可能です。リッター単位で給油するのではなく、金額単位で給油することで、平均価格を下げることができます。

一定額をコツコツ積み立てるドルコスト平均法。短期的に大きな利益を得たい人には向いていませんが、将来を見据えた長期的な投資にチャレンジしてみたい人には魅力的な手法です。まずは馴染み深い日本株からはじめると、日々の経済ニュースにも興味を持つようになるでしょう。ただし、最初から無理をするのは禁物です。毎月数千円～１万円程度の少額からはじめることをオススメします。