クレジットカードの不正利用とは、カード情報を盗まれ、クレジットカードを不正に使用されてしまうことです。不正利用の手口について、代表的なものを一覧表にまとめました。

1つずつ解説していきます。

スキミングとは、店舗やATMでカードを利用する場合にクレジットカードの磁気情報を盗み取られてしまうことです。スキミングでは、「スキマー」という読み取り機器でカードの磁気情報を盗み、偽造カードを作成します。

その結果、自分が持っているクレジットカードと同じ情報の偽造カードが作られ、不正利用されてしまいます。

ICチップ型のカードではデータが暗号化されているため被害を抑えられますが、ICチップが普及する前は、最も見られた手口のひとつでした。

コンピュータウイルスとは、パソコンの中の情報を盗んだり、感染したパソコンで入力された情報を盗んだりする不正なプログラムのことです。このような悪質なウイルスに感染すると、クレジットカードの情報が流出する可能性があります。

ファイル共有ソフトなどからコンピュータ内のデータが流出し、その結果カード情報が流出してしまうケースなどが考えられます。

ECサイトから個人情報が流出することもあります。セキュリティに脆弱性のあるECサイトが攻撃され、サイト利用者のカード情報が抜き取られます。

ECサイトの運営者が意図的に情報を流出させるのではなく、外部からハッキングされて、顧客情報を盗まれるケースが多いです。

偽のネットショッピングサイトを立ち上げ、そこで商品を販売する詐欺です。販売している商品は模倣品や粗悪品が多く、商品すら届かないことがあります。また、偽のネットショッピングサイトにクレジットカードの情報を入力すると、カード番号が盗用され不正利用される可能性があります。

まったく存在しないネットショッピングサイトを名乗る場合もあれば、有名ネットショッピングサイトを偽る悪質なケースもあります。

万が一、不正利用された場合の対処法を解説します。

1つずつ見ていきましょう。

不正利用されたかもしれないと思ったら、その請求が「本当に自分が利用したものかどうか」を速やかに確認しましょう。不正利用だと思っていたら実は自分で使っていた、というケースも珍しくありません。自分で利用した分かどうかを、利用明細で確認してみましょう。

例えば、「かなり前に利用した分の請求が来ている」というケースがあります。決済処理に時間がかかる店舗の場合、締め日以降にカード会社へ連携していることもあります。

カード会社は店舗からの連絡を受けてから会員に請求をするので、店舗の決済処理に時間がかかると会員への請求のタイミングも、実際の利用日からずれる可能性があります。

また、前述のように「利用した店舗名と明細の利用先名が異なっている」などのケースもあります。

表記名が異なる会社も多いので、請求のあった店舗名でネット検索し、それでもわからなければ店舗に問い合わせてみると良いでしょう。

警察に届け出る前に、まずはカード会社への連絡が優先です。カード会社に連絡をしないと、カードの手続きが行えず不正利用が続いてしまう恐れがあります。

クレジットカードの請求を確認して、本当に身に覚えのない請求が来ている場合は、紛失盗難の電話窓口ですぐにクレジットカードの利用を停止しましょう。一刻でも早く利用停止にしないと、被害が拡大する可能性が高くなります。

カードを利用停止すると一時的にカードが使えなくなりますが、新しいカードが後日送られてきます。送られてくるまでの期間は、カード会社によって異なります。

クレジットカードの利用を停止する手続きを行う場合、基本的に新しいクレジットカードの発行を依頼できるので、別途再発行の連絡する必要はありません。

再発行された後はカード番号などが変更になるため、カード払いで設定していたサブスクや公共料金の支払いなどは支払方法を更新する必要があります。

カード会社に確認した際に、警察に届けたほうが良いと言われた場合は、不正利用されたカード会社名や、不正利用の内容を申告する必要があります。

警察への届け出が必要な場合は、できるだけ早く届け出を済ませると良いのですが、伝えるべき情報（紛失・盗難時の状況など）を整理してから連絡するとスムーズです。

情報を整理しないまま電話をしてしまうと、相手の質問に答えられず、後からかけ直すなどといった状況になり、二度手間となる可能性があります。

クレジットカードを不正利用されてしまった場合、その補償や返金は可能なのでしょうか。基本的にはカード契約者に過失がなければ補償・返金が可能で、不正利用された分の支払いについて拒否することができます。

場合によっては返金されないことや、支払拒否ができないこともあります。補償に該当する場合、カード会社が補償してくれますが、例外的にネットショップが補償するケースもあるようです。クレジットカードを、不正利用や過失なく利用していた場合、全額返金される可能性が高いです。

補償される場合と補償されない場合について、以下の表に主な例をまとめました。

補償が適用されれば、後から返金されるとはいえ、金額によっては一時的にも支払うのは困る、という人もいるでしょう。

そこで、クレジットカードを不正利用された場合「支払停止等の抗弁に関する手続き」の制度により、支払いを拒否することができます。

ただし、分割払いを利用している場合は、分割払い手数料を含めた支払総額が4万円未満、リボ払いを利用している場合は購入した商品価格が3万8,000円未満であると、適用対象外となります。

支払拒否するためには申し出ることが必要です。具体的には「日本クレジット協会の支払停止等の抗弁に関する手続き」を印刷しカード会社へ送付することで手続きができます。申し出ない限り利用料金が引き落とされてしまうため、なるべく早めに手続きしましょう。

不正利用をされていないかご自身で確かめるポイントを解説します。

1つずつ見ていきましょう。

家族カードを利用している人は、ご家族が利用した分も利用明細書に記載されます。自分で身に覚えがない場合は、まずは家族が利用したかどうかを確認しましょう。

実際に使用した店舗名と、利用明細に記載の利用先名が異なる場合があります。店舗側が屋号とは異なる名称で登録していることがあるので、見慣れない利用先名がある場合はネットで検索したり、心当たりのある店舗に確認したりすると良いでしょう。

クレジットカードの不正利用対策には、クレジットカードの使用ルールを必ず守ることが大事です。一言でいえば、「ルールを徹底して守る」ことが1番の不正利用防止策です。具体的には、以下のことです。

クレジットカードを他人に貸さないことと暗証番号を教えないことは当然ですが、「なぜカード裏面に署名が必要なのか」理由を知らない人もいるかもしれません。

カード裏面に署名が必要な理由は、「署名がないと他人が自由に署名し、その署名でカードを使えてしまうから」です。署名のないカードを紛失した場合、カードを拾った人がすぐ利用できてしまいます。

裏面の署名と利用者のサインが一致すれば、暗証番号なしでも使えてしまうこともあるので、大変危険です。署名をしていないことは所有者の過失とみなされるため、補償が適用されない可能性もあります。

クレジットカードの不正利用対策として、気を付けるべきことは次のとおりです。

インターネット上でクレジットカードの情報を入力する必要がある場合は、SSL（Secure Sockets Layer）に対応したサイトを利用しましょう。SSLに対応したサイトは情報が暗号化されており、未対応のサイトよりも安全に利用できます。ブラウザで見た際にURLの左側か右側に鍵マークが表示されたり、URLの一部が緑色になっていたりすることが目印です。

身に覚えのないメールの添付ファイルは絶対に開かないことが重要です。ウイルスが仕込まれている可能性があり、スマホやパソコンにクレジットカードの情報を保存していると、その情報や入力した内容が盗まれる恐れがあります。

本人認証サービス（3Dセキュア）とは、不正利用を未然に防止するサービスです。インターネットショッピングの際、クレジットカード情報だけでなく本人認証パスワードにより本人確認を行うことで、不正利用を防止できます。

楽天カードでは楽天e-NAVIから簡単に登録することができ、第三者による不正利用のリスクを低減することができます。

詳しい登録方法や利用方法については、本人認証サービス（3Dセキュア）をご覧ください。

不正検知システム（カードのご利用確認）とは、クレジットカードの取り引きが行われるたびに、取り引きに不審な点がないか、24時間365日モニタリングをしているサービスです。

万が一、取り引きに不審な点があれば、契約者に電話やメールで連絡が入ります。その取り引きが身に覚えのないものであった場合は、持っていたカードの停止手続きが取られ、新しいクレジットカードの発行が行われます。不正利用対策・防止の観点からも優れたシステムといえるでしょう。

クレジットカードの不正利用は未然に防ぐことが可能で、被害にあったとしても普段から正しくクレジットカードを利用し、すぐに対処すれば補償対象となります。

まずは不正利用対策について知ることが重要で、具体的には「怪しいサイトや店舗で使わない」「毎月必ず利用明細をチェックする」などが基本の対策です。

日頃から利用明細でセルフチェックを行うことで「不正利用をされない」「万が一の場合はすぐに対処する」を実践していきましょう。

※この記事は2025年11月時点の情報をもとに作成しております。