年収がいくらあれば結婚できる?男女のホンネを覗いてみた

リリース日:2018/12/26 更新日:2018/12/26

「愛さえあればお金なんて!」と思っていても、実際に結婚して生活を共にするのであれば、ある程度の収入がないと衣食住を整えることができません。それに、お金がないことへの不安や苛立ちから、ケンカも起こりやすくなってしまうでしょう。そのため、婚活の現場では「年収」が話題になることが多く、結婚の条件として掲げる人も多いです。そこで、どのくらい年収があれば結婚できるのか、本音を調べてみました。

年収がいくらあれば結婚できる?男女のホンネを覗いてみた

もくじ

・自分の年収がいくらあれば結婚できる?

・結婚相手に求める年収はいくら?

・相手の年収がいくらあれば専業主婦になれるの?

自分の年収がいくらあれば結婚できる?

自分の年収がいくらあれば結婚できる?

女性の場合、「結婚して専業主婦になりたい!」と考えている人もいるでしょう。また、そのつもりがなくても、出産・育児や夫の転勤をきっかけに専業主婦になる人もいます。とはいえ、結婚する前から「年収は0円です!」というのは、あまり堂々と主張できることではありません。今は女性も働くのが当たり前の時代ですから、なんの理由もなく極端に年収が低いというのは、男性にとっても懸念事項のひとつになると考えられるからです。

 

また、結婚したい男性の年収によっても、自分の年収のボーダーラインは変わります。年収1,000万円以上の男性の場合は仕事に忙しいことが多く、「キャリア志向の女性よりも、家を守って自分を支えてくれる女性がいい」と考える人も。このような場合は、あまり高年収で仕事に情熱を傾けている女性よりも、年収はそこそこでも、結婚後は夫の仕事を応援したいという女性が好まれる可能性があります。ただし、この場合も理由もなく働いていない女性は、「怠け者かもしれない」と思われてしまうでしょう。

 

なお、すでに相手が決まっていて、「結婚したいけれど今後の生活が不安」という場合は、自分の年収だけでなく相手の年収も合わせて生活設計を立ててみましょう。また、年収自体はそれほど高くなくても、産後も仕事を続けやすいサポート制度が整っている企業であれば、「継続して働く」ということが一時的な年収の多さよりも大きいメリットになることがあります。

結婚相手に求める年収はいくら?

結婚相手に求める年収はいくら?

結婚相手の男性の年収もやはり気になるところでしょう。共働きが当たり前の時代になったとはいえ、出産は男性にできないことですから、その間を支えてくれる収入を相手に求めるのはごく自然なことです。

 

結婚相手に求める年収について、結婚相談所サンマリエが2018年に行ったアンケート調査では以下のような結果が出ています。(調査方法:20〜60代までの男女196人によるインターネット調査)

 

女性が男性に求める年収

 

400万円 23%

こだわらない 20%

500万円 19%

600万円 15%

700万円 8%

800万円 8%

1,000万円 5%

300万円 2%

200万円以下 0%

 

最も多かった回答が「400万円」です。国税庁の「民間給与実態統計調査」によれば、2017年の平均給与は432万円という統計も出ていて、400万円というのがひとつの目安になっているのでしょう。次いで多かったのが「こだわらない」です。これは、女性自身も働いて収入を得るという前提があっての回答だと想定できます。ちなみに、同アンケートの2017年版では500万円と600万円が同数でトップでした。男性の収入に頼りながら生計を立てようと考える女性が減少傾向にあると考えられます。

 

一方、男性が女性に求める年収は以下の通りです。

 

男性が女性に求める年収

 

こだわらない 43%

300万円 32%

400万円 14%

500万円 4%

200万円 3%

600万円 2%

800万円 1%

1,000万円 1%

700万円 0%

 

女性とは異なり、多くの男性が収入は関係ないと答えています。女性の方が相手に収入を求める傾向が強いと言えるでしょう。

 

出典:「婚活の日」結婚と婚活に関するアンケート2018(結婚相談所サンマリエ調べ)

相手の年収がいくらあれば専業主婦になれるの?

相手の年収がいくらあれば専業主婦になれるの?

結婚しても仕事を続けたいという人がいる一方、専業主婦になって家庭を守りたいという人もいるでしょう。その場合、相手の年収がいくらであれば可能なのかは、実際の暮らし方によって大きく異なります。夫か妻の実家に同居して、子どもの教育にお金をかけず、毎日の食事も3食必ず手作りするという人と、タワーマンションを買って子どもを小学校から私立に入れたいという人では、必要な生活費がまったく変わってくるからです。

 

専業主婦になれる年収を考えるときは、まず、自分たちの生活費について見直してみてください。家賃、光熱費、通信費、食費、レジャー費、服飾費などにいくらかかるかを考えた上で、結婚した後で増えると思われる支出について考えます。具体的には、子どもが生まれた後の教育費や、車を買うのであればその費用、民間保険に加入した場合の保険料などです。それぞれが一人暮らしをしているカップルの場合、家賃や食費は結婚することで押さえることができるでしょう。デート代も減らせるかもしれません。しかし、増える支出があることも確かです。家族がいる人の生活費については別の記事でご紹介していますので、こちらもあわせてご確認ください。

 

一概に、「いくらあれば専業主婦になれる!」と言い切ることはできませんが、月々の出費については、手取りが25~30万円程度あるのであれば大きな問題なく暮らしていけると思われます。しかし、車や住宅の購入、子どもの進学といった大きな出費のことを考えると、もう少し余裕があった方が望ましいです。手取り25万円でボーナスなしの場合の年収は約400万円程度ですから、年収500〜600万円程度あると将来設計に幅を持たせることができるでしょう。

平林恵子
この記事を書いた人
ファイナンシャル・プランナー
平林恵子

※本著者は楽天カード株式会社の委託を受け、本コンテンツを作成しております。

人事労務関係の仕事からライターへ転身。経験を活かしてコラム執筆を行っています。2017年、見識を深めるためにFPの資格を取得しました。税金や給与計算などに詳しくない方にもわかりやすい解説を心がけています。

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