長期投資であっても、短期投資であっても、投資した資金を好ましくないタイミングで売却せざるを得ないという事態は避けて取り組みたいですよね。

そのためには、例えば病気やケガ、転職などに備える意味で生活費の3〜6カ月分程度は預貯金として備えておきたい最低限の目安になります。月30万円の生活費を必要とする人は預貯金の形で90〜180万円程度を置いておきたいという考え方です。子供がいる人や、自営業の人は1年分程度の生活費を預貯金として置いておいても良いでしょう。

次に考えておきたいのが、住宅購入など、ライフイベントが大きく変わるシーンで必要になる資金です。500万円程度あると、いざというときに一時金を出したり立て替えたりすることがしやすくなります。

500万円を超える預貯金がある人は、投資で比較的リスクをとった商品も選びやすくなってきます。
一方で、投資に手間をかけたくない人にとっては、税制優遇口座を使い切る運用の方が優先順位は高くなりそうです。
なつさんはつみたてNISA口座、旦那さまはiDeCoをされているとのことですが、ご夫婦ともに両方の制度をフル活用するとしたら、月9万円＋α（つみたてNISA月3.3万円×2人＋iDeCo1.2万円〜×2人）の積立投資を行うことができます。2024年から恒久化されたNISAが始まれば、月60万円（恒久化NISAは年間360万円のため1人月30万円）の積立投資も可能となり、多くのご家庭にとって簡単には使い切れないくらいの税制優遇口座の枠が生まれます。

枠を使い切るまでは無理の無い範囲で長期運用を続けるというのも1つの考え方ですし、どうしてももう少し値動きのあるものが気になるということであれば、リスク資産の5%程度から始めて見ると良いかも知れません。既に投資信託などで100万円程度運用をしていたとしたら、10万円だけ株式なども買ってみるというイメージです。

2024年からのNISAでは「投資信託の積立ができる枠」も「株式へも投資（年間上限240万円／人）できる枠」も併用ができるようになる見込みです。2024年から税制優遇を受けながら株式への投資の併用も検討しても良いかも知れません。