ライフプランを考える|結婚、出産、老後…人生の節目とかかるお金
ライフプランとは、人ごとの人生設計のことです。ライフプランを立てることは、キャリア面や資金面でとても大切なことです。将来を見据えた暮らしを送れるように、ライフプランを立てるときのポイントを知っておきましょう。
- ライフプランって何?考える必要があるのはなぜ?
- ライフプランの作り方の基本
- 20代独身OLのライフプランの作り方
- 30代シングルマザーのライフプランの作り方
- 40代専業主婦子ども2人のライフプランの作り方
ライフプランって何?考える必要があるのはなぜ?
ライフプランというのは、それぞれの人の人生設計のことです。
といっても、「将来は○○になりたい」というような、漠然とした「夢」のことではありません。ライフプランを立てるときは、自分の年齢と家族の年齢を元に、それぞれの年代ごとにどのような生活を送るのか、どのようなライフイベントがあるのかを考えていきます。
ライフプランを立て、表にすれば、将来が可視化できます。現在の収入と将来の収入、予定されている支出が一覧になるからです。これを見れば、自分自身の人生設計のために、いつまでに、何をしておくべきなのかが一目で分かります。そのため、ライフプラン表は、多くの場合、将来に渡っての資金計画を考えるときに活用されます。
もちろん、何もかもが計画通りに進むとは限りません。そのため、ライフプラン表は随時見直す必要があります。しかし、その時々で将来の見通しをきちんと持っておけば、先の計画も立てやすくなります。
年代ごとに、ライフプランの立て方を見てみましょう。
ライフプランの作り方の基本
ライフプランを作るときは、年齢ごとに発生するライフイベントと、その年の収入、支出(生活費及び車の購入や旅行といった特別支出)を一覧に書き込んでいきます。
具体的には、まず、自分の年齢を横軸に書き出して、その下に、ライフイベント(就職、結婚など)、収入、支出、収支の合計(貯金できる額)を書いていきます。
Excelや、インターネット上で配布されているライフプラン表などを活用すると便利です。また、いくつかの質問に答えることで、自動的にライフプラン表を作成してくれるツールもあるので、活用しましょう。
20代独身OLのライフプランの作り方
20代独身のライフプランは、結婚をするかしないかによって大きく異なります。どちらを選ぶか、また、いつ結婚するのかは、それぞれの人の希望で決めてしまって大丈夫です。どちらか決まっていないという人は、両方のパターンを作ってみても良いでしょう。
また、実家に同居しているかどうか、将来家を相続するのかといった条件によっても、ライフプランは変わってきます。
既存のライフプランシミュレーションでは、資金面の傾向等だけを見て老後資金が足りるかどうかを判断するものも多くありますが、まだ先が長い20歳独身女性の場合、少しの条件の違いによって、シミュレーション結果と実際が大きくずれてしまうこともあります。
実際にかかっている今のお金と、将来かかるだろうお金、将来の転職の希望などを考えながら、ライフプラン表とその時々の収支を自分で計算してみるのがおすすめです。
20代は、老後までに40年ほどの時間があります。キャリアアップという面からも、資産形成という面からも、時間は強い味方になってくれます。計画的に人生を送れるよう、ライフプランについて検討してみてください。
30代シングルマザーのライフプランの作り方
30代で離婚経験のあるシングルマザーは、再婚するかしないかによってライフプランが変わります。ライフプランは、家族構成によって大きく左右されるのです。
再婚せずに暮らすのであれば、給与と養育費、手当類を収入、子どもの教育費や生活費を支出としてライフプランを立ててみましょう。
子どもの教育費は、年齢によって変わりますし、塾や習い事をするかにも大きく左右されます。これをライフプラン表に書き込むことで、いつまでにどのくらい準備しておけば大丈夫なのかが可視化されます。
子どもの教育費を計画的に用意するためにも、ライフプランを立てた上で、貯蓄状況を定期的に見直していく必要があるでしょう。
40代専業主婦子ども2人のライフプランの作り方
専業主婦家庭の場合、子どもの教育費とともに、配偶者に先立たれた場合に生活を営んでいけるかどうか、両家の親の介護に費用負担等が発生するかどうかといったことにも注意する必要があります。
将来家の購入を検討している場合や、すでに家を保有している場合は、住宅ローンの返済が定年までに終えられるかどうか、また、住宅のリフォーム費用やメンテナンス費用を用意できるかについても検討してみましょう。
40代専業主婦家庭がライフプランを考える際、大きなポイントとなるのが、万が一のときの備えです。配偶者に先立たれたときの教育費、生活費の備えだけでなく、配偶者が病気やケガで働けなくなったときの対処についても考えておきましょう。
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