投資信託での運用には、信託報酬以外にも手数料がかかります。

最初にかかるのが、投資信託を買うときの「購入時手数料」です。これは証券会社や銀行など、投資信託の販売会社に支払うお金で、購入金額の0～3％を超えるものまでさまざまです。購入時手数料は販売会社が設定できるため、同じ投資信託でも販売会社によって購入時手数料が異なります。

また、ノーロード投信と呼ばれる購入時手数料がかからない投資信託も登場しています。投資信託を買うのにあまり大きな手数料をかけたくないという人には適した投資信託ですが、購入時手数料がかからない場合も保有中の信託報酬はかかります。ノーロードという誘い文句だけで決めるのではなく、かかるコストをくまなくチェックしてから投資信託を買うようにしましょう。

投資信託を解約（換金）するときには「信託財産留保額」と呼ばれる費用を支払わなければなりません。ファンドによっては徴収されないものもあり、かかっても数料率は一般的に0.3％程度で、ほかの2つの費用と比べるとあまり大きくはないです。

信託報酬は純資産総額に対して年率0.5～2.5％（税抜き）程度かかるのが一般的です。

これだけ聞くとそれほど大きな額ではないように感じるかもしれません。しかし、例えば純資産総額が100万円で信託報酬が1.5％（税込み1.65％）の投資信託を保有しているとすると、年間で1万6,500円が信託報酬として差し引かれる計算になります。もしこの投資信託の投資対象が1年間でまったく変動しない、また分配金もゼロだったという場合は、信託報酬が差し引かれるだけで資産が目減りしてしまうことになります。年間の運用パフォーマンスが信託報酬を上回らなければ、資産を増やすことはできません。

年率0.5～2.5％（税抜き）とはいえ、長期的に運用する場合、小さな差が積み重なって資産額に大きな差が出てくるでしょう。信託報酬の差がその投資信託の成績にも影響するので、投資信託を購入する場合は、費用も見逃すことがないようにしっかり確認しましょう。

投資対象の運用パフォーマンスが同じであれば、信託報酬が安い投資信託のほうがより実利益が大きい投資信託といえるでしょう。

投資信託は、インデックスファンドとアクティブファンドの2種類に分類できます。そのうちインデックスファンドは指数に連動するような運用成果を目指すもので、信託報酬が安いことが多いため投資初心者にもおすすめです。ここでは、新NISAでも買えるおすすめのインデックスファンドの中から、2024年11月時点で人気の投資信託を3つピックアップして紹介します。

新NISAのつみたて投資枠の対象になる商品は、長期の積立・分散投資に適し金融庁が定めた一定の基準を満たす投資信託だけです。新NISAのつみたて投資枠で投資信託を購入したい場合は、自分が運用したい投資信託が対象かどうかを確認しておくようにしましょう。

新NISAは非課税保有期間が無制限で、長期投資になればなるほど、信託報酬の差が運用成績に大きく影響することになります。信託報酬を小さな差だと思わずにそれぞれの商品のコストやリターンを見比べることが、投資経験を積むためにも重要です。