自分がどのような最期を迎えるのかは誰にもわかりませんが、後悔のない最期にするためには備えが必要です。人生の最期について備えることは、自分自身のためにはもちろん、周りの大切な人たちのためにも大事なことなのです。

lastmessageのサービスを提供する株式会社パズルリングは、2022年に全国の 15 歳以上の男女2,000 人を対象に「人生のラスト（終活）に関する意識調査」を実施しました。その中から「人生のラストに向けて備えていることはありますか？」という質問への回答結果を見てみましょう。

 #lastmessage調べ

上記の通り、回答者全体の7割以上の人が「何もしていない」と回答しました。また、「わからない」と答える人が2番目に多く、自分の人生のラストについて深く考えたことがない人が多いようです。一方で、「備えている」と答えた人の中では、「エンディングノートや紙にまとめている」「保険・証券や資産の場所、葬儀について、家族や信頼できる人に伝えている」などの、比較的簡単にできることから備えている人が多いことがわかります。

では、回答者を70代以上に絞ると回答結果はどのように変わるのか、下記に結果を載せています。

#lastmessage調べ

70代以上になると、全体的に人生のラストに備える人の割合が増えたことがわかります。しかし、その中でも「何もしていない」と答えた人は半数以上でした。

人生の最期について考える「終活」をネガティブにとらえている人もいると思います。終活は、遺された人たちが困らないようにというのも目的のひとつですが、自分自身のために行う「前向きな」ことでもあるのです。自分の最期の人生をより良く過ごすために、早いうちから備えておきましょう。

lastmessageのサイトでは、終活をより豊かにするためのさまざまなサービスを提供しています。その中でも、デジタル遺言サービス「ラストメッセージ」は、大切な人たちに遺したい想いを文章や写真、映像などさまざまな形で人生の最期までオンライン上で保管して、終焉後に送信してくれるサービスです。

ラストメッセージを実際に受け取った人の声や想いを覗いてみました。

ラストメッセージを受け取ったことがきっかけで、前向きな気持ちになれる人たちは多くいます。ラストメッセージに法的な効力はありませんが、「感謝の気持ち」や「未来へのエール」などを遺し、遺された人々の悲しみを和らげるために、苦労をかけないために活用できるでしょう。

終活の中でも大切なことのひとつが、遺言の作成です。遺言は、自分の財産を誰に、どのように遺したいか、自分の意志や想いを伝えるための大切な手段です。

しかし、欧米諸国と比較して日本の遺言書作成率は人口の10％程度と低く、遺言書がないために生じるトラブルは少なくありません。

日本財団が2022年に行った「遺言・遺贈に関する意識・実態把握調査」では、全国の60～70代の男女2,000人のうち、「遺言書をすでに準備している」と回答した人は全体のわずか3.5％でした。

遺言がないことで、遺産総額にかかわらず相続トラブルに発展する事例も多くあります。以下に、令和4年に家庭裁判所で取り扱った遺産総額ごとの遺産分割事件の割合を載せています。 

家庭裁判所での遺産分割事件のうち、75％以上は遺産額5,000万円以下であり、1,000万円以下でも32％を超えています。遺言書を遺す必要があるのは資産の多い人だけ、と思う人もいるでしょうが、資産が少ない場合でも相続トラブルは発生します。

遺言を用意することで、資産を相続させる相手や分け方について自分の希望を明確に伝えることができ、トラブルを防げることもあるでしょう。

lastmessage のサイトでは、大切なメッセージを遺された人へ届けるデジタル遺言サービスのほかにも、さまざまなサービスが展開されています。例えば、思い出や大切な情報ファイルの保管や、法的にも有効な公正証書遺言の原案の作成、人生でやりたいことを仲間と共有できるサービスなどもあります。ぜひチェックしてみてください。

また、終活のひとつに「お金の整理」が挙げられますが、その中でもクレジットカードの整理は大切です。必要以上に保有している場合は不要なクレジットカードを解約したり、普段使っているクレジットカードが複数枚ある場合は、利用額や引落口座などを整理しておくと良いでしょう。そうすることで、いざという時に遺族がクレジットカードの解約手続きをする負担を軽減できるだけでなく、自身が生きている間のお金の管理も楽になります。

クレジットカードの整理を機に、新規入会や切り替えを考えている人には、楽天カードがおすすめです。楽天カードは利用額に応じて楽天ポイントが貯まるため、普段のお買い物からポイントの進呈を受けられてお得にポイントが貯められます。終活を機にクレジットカードの作成を検討する際には、ぜひチェックしてみてはいかがでしょうか。

※この記事は2024年2月時点の情報をもとに作成しております。