「複利」の力で資産運用!その効果や計算方法を分かりやすく解説

リリース日:2020/11/06 更新日:2023/09/11
Tsun
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現役の生命保険営業マン。FP2級資格を保有し、個人のライフプラン、マネープランから適切な保険の組み立てを提案しています。個人的にはFXでのデイトレードを得意とし、現在も積極的に運用中。

※本著者は楽天カード株式会社の委託を受け、本コンテンツを作成しております。

資産運用をする際、単利か複利かで大きな差が生まれます。今回は、投資に欠かせない複利について詳しくご紹介します。複利の力を最大限に生かせる運用方法もご紹介しますので、是非参考にしてください。

  1. 複利とは?
  2. 利息が利息を生む「複利効果」
  3. 複利効果を生かす資産運用の方法

複利とは?

複利とは?

投資における複利とは、稼いだ利益を投資元本に加えて得られる利益のことです。同じ利率で運用する場合、複利だと投資元本が増えていくので、自然と得られる利益も増えていきます。直線的に利益が増えていく単利に比べて、利益が加速度的に増えていくのが複利の特徴です。

 

相対性理論で有名なアインシュタイン博士は、「複利は人類最大の発明だ」という言葉を残しています。それほど強力な複利の力について、解説していきましょう。

利息が利息を生む「複利効果」

利息が利息を生む「複利効果」

前述の通り、複利は利息を元本に加えて再投資することでさらに大きな利息を得るため、利息が利息を生む投資と考えることもできます。

 

一方、得た利息を元本に加えず同じ元本で運用し利息を得ることを単利といいます。複利と単利の違いを理解しておくことは投資の基本ですから、必ず押さえておきましょう。

 

・単利と複利のしくみ
単利は、預けた元本に利息を加えず運用する方法です。元本が同じなので、利率が同じであれば得られる利息もずっと同じになります。

 

例えば、年利5%で100万円を運用する場合、1年目の利益は5万円です。単利運用では、元本がずっと同じなので、2年目の元本も100万円、利率も変わらず5%であれば、2年目の利益も5万円で、2年間の合計利益は10万円となります。

 

一方、複利計算であれば、得た利益を元本に加えて再投資するので、2年目の元本が105万円になり、得られる利益は5万2,500円です。単利と複利ですでに差がついていることが分かります。

 

・どのくらい差がつく?!単利と複利の利息をシミュレーション
単利と複利では、長期投資でさらに大きな差がつきます。ここでは、実際に単利と複利の計算をして違いを見てみましょう。

投資条件
●元本100万円
●年利5%
●投資期間20年

 

 

 

20年間で得られる利益は単利運用で100万円、複利運用であれば165万3,000円です。その差は65万3,000円ですから、大きな差といえるでしょう。運用期間が長ければ長いほどその差は大きくなります。

 

・複利の計算方法
複利の計算では、利息を元本に加えて再投資していきます。具体的な例を見てみましょう。元本100万円を年利5%で運用する場合、次のような計算になります。

 

元本×利率=利益

1年目 元本100万円×年利5%=利益5万円
2年目 (100万円+5万円)×5%=5万2,500円
3年目 (100万円+5万円+5万2,500円)×5%=5万5,125円
4年目 (100万円+5万円+5万2,500円+5万5,125円)×5%=5万7,881円

 

元本が増えていくので、年々得られる利益が増えていることが分かります。単利運用では、元本が増えませんので、毎年得られる利益も同じ額です。この差が次第に大きくなっていくので、長期的な視点で考えたときに大きな差となるのです。

複利効果を生かす資産運用の方法

複利効果を生かす資産運用の方法

資産運用の方法は多岐に渡りますが、複利効果を十分に生かした運用方法を検討しましょう。

 

・複利効果を生かすなら長期投資
再三お伝えしているように、複利効果を最大限に生かすなら長期的な視点での資産運用が要になります。先ほどご紹介した100万円の運用を単利と複利で計算した表をご覧ください。5年目の利益の差は2万6,281円ですが、10年目になると12万8,891円、15年目で32万8,921円、20年目で65万3,000円です。運用期間が長くなれば長くなるほど、利益の差は広がります。

 

単利計算では利益が直線的に増えていくのに対して、複利計算では加速度的にカーブを描いて増えていくためです。

 

・運用益非課税の効果にも注目
大きな運用益をもたらしてくれる複利運用は、資産運用の鉄則ともいえる運用方法です。しかし利益が大きくなれば、納税額も増えるので実質的な利益は減ってしまうと心配している人も少なくないのではないでしょうか。

 

実際、金融商品の運用益は課税対象であり、源泉分離課税で20.315%の税率が適用されます。ただ運用方法によっては、運用益が非課税になるものもありますので、これから投資を始める方は覚えておきましょう。

 

・「iDeCo」や「つみたてNISA」がおすすめ
運用益が非課税になる運用方法の代表といえば、iDeCoつみたてNISAです。

 

iDeCoとは個人型確定拠出年金の通称で、自分で積み立てる私的年金です。通常の年金とは違い、自分で積立額や投資先を決められます。iDeCoで得た運用益については、非課税になるので、通常の金融商品に比べお得です。また掛け金も全額所得から控除できますので、毎年の所得税額を押さえられるというメリットもあります。ただし掛け金には職業によって上限が設けられていますので、確認して金額を決めましょう。

 

つみたてNISAiDeCoと似たような性質のある資産運用方法ですが、積立額が年間で40万円まで、運用期間は最長でも20年という制限があります。それでも最大800万円を運用できて、その運用益については全額非課税ですから、複利効果を生かしながら節税もできるおすすめの運用方法です。

 

iDeCoつみたてNISAについては、楽天証券の公式サイトで分かりやすく解説されています。興味をもたれたら、覗いてみてはいかがでしょうか。

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