妊娠~出産までの準備リスト|揃えておきたい育児用品&手続き
妊娠がわかったら、いつ、何をすればいいのでしょうか。妊娠初期、妊娠中期、妊娠後期、出産後の4つのステージにわけて、用意しておくべきものと、やらなければいけない届出についてまとめました。
- 妊娠初期(0カ月~4カ月)に準備しておきたいこと
- 妊娠中期(5カ月~7カ月)に準備しておきたいこと
- 出産間際の妊娠後期(8カ月~)に準備しておきたいこと
- 出産した後にすべきことは?
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妊娠初期(0カ月~4カ月)に準備しておきたいこと
妊娠がわかったら、まず何をすれば良いのでしょうか?手続き関係については、病院で教えてもらえる場合もありますが、グッズなどは自分で情報を集めながら順次揃える必要があります。
【妊娠中に役立つグッズの購入】
妊娠がわかった後で揃えておきたいグッズは、下記ものです。
・母子手帳ケース
・ヒールのない歩きやすい靴(通勤中の転倒等を防ぐため)
・各種サプリメント(葉酸・鉄分補給)
・マタニティクリーム
・マタニティウェア
・マタニティインナー
・妊婦帯(妊娠5カ月の戌の日から使うものですが、早めに準備しておきましょう)
・長めの肌着
【妊娠初期の届出】
・妊娠届の提出
住んでいる市区町村役場で手続きをします。この時に、母子健康手帳と妊婦検診の受診券がもらえます。母親学級や両親学級の紹介、保健師との面談など、自治体のサポートについても説明してもらえるので、なるべく早く行きましょう。
・会社への報告
万一のことを考えると、あまり早期の報告はしたくないという場合もあるでしょう。しかし、引き継ぎの都合もありますから、12~16週頃までには報告をすると良いでしょう。
妊娠中期(5カ月~7カ月)に準備しておきたいこと
安定期に入る妊娠中期になると、おなかも大きくなってきます。出産に向けて、本格的な準備を始めましょう。
【妊娠中期に追加で揃えたいグッズ】
・追加のマタニティウェア
・追加のマタニティインナー
・ベビー用品(妊娠後期の段落で紹介しているものなどを順次揃え始めましょう)
【妊娠中期の届出】
妊娠中期に必要な届出は特にありません。医師から通勤時の配慮等が必要だと言われた場合などは、随時会社に報告して措置を講じてもらいましょう。
出産間際の妊娠後期(8カ月~)に準備しておきたいこと
出産が近くなったら、出産前後で必要な衣類等の他、いよいよベビー用品も本格的に用意しはじめることになります。
【妊娠後期に用意するママのグッズ】
・マタニティパジャマ
・産褥ショーツ
・産褥ブラ
・母乳パッド
・乳首クリーム
・授乳服
・授乳肌着
・産後用ショーツ
・骨盤ケアグッズ
・陣痛バッグ
母子手帳と、パジャマや産褥ショーツなど病院から指定されたものの他、入院中に必要だと思われるものを揃えて入れておきましょう。S字フック、ペットボトルキャップストロー、マッサージグッズ、汗ふきシート、長めの携帯充電ケーブル、飲料、軽食、季節に応じてカイロやうちわなどです。
【妊娠後期に用意する赤ちゃんのグッズ】
・メモリアルドレス(退院時、赤ちゃんが初めて着る服です)
・赤ちゃん用爪切り
・おむつ
・赤ちゃん用おしりふき
・ガーゼタオル
・哺乳瓶
・スタイ
・ベビー肌着
・ベビー服
・ベビー布団
・ベビーベッド
・ベビーバス
・ベビーカー など
赤ちゃんに必要なグッズはたくさんありますし、各家庭によって何を買うかは異なります。慌てることがないように、余裕をもって用意しましょう。
【妊娠後期の届出】
・産前休業
出産予定日の6週間前(双子の場合14週間前)から、産前休業に入ることができます。会社の規則に従って手続きをとりましょう。また、出産後8週間は原則として勤務できません(産後休業)。続けて育児休業も取得する場合は、手続き方法を確認しておきましょう。
・出産育児一時金の支給申請
病院窓口で事前に手続きをしておくことで、一時金を差し引いた金額のみの支払いで済む制度があります。一時金の額が支払額を上回った場合は、後から差額の支給申請ができます。出産予定の病院で確認しましょう。
病院でできない場合は、会社を通して手続きします(国民健康保険の場合は自治体の役所窓口で手続き)。
出産した後にすべきことは?
出産後は、家族のサポートを受けながら体の回復を待ちましょう。赤ちゃんと暮らすためのグッズは妊娠後期に用意しておくものですが、生活する中で「これが欲しい!」ということも出てきますから、必要なものを買い足していきます。
おんぶ紐やチャイルドシートなど、子どもが大きくなるにつれて必要なものも増えてきますから、そのときどきで用意しましょう。
【出産後の届出】
・出産手当金の支給申請
職場の健康保険組合に加入している会社員が対象。会社を通して申請します。
・育児休業給付金の支給申請
過去2年以内に12カ月以上雇用保険に加入している会社員が対象。会社を通して申請します。
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※本著者は楽天カード株式会社の委託を受け、本コンテンツを作成しております。
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