お金がないからといって、ご祝儀を持たずに結婚式に出席するのはマナー違反です。ご祝儀を準備できない場合は、非常に残念ですが、新郎新婦のことを考えて欠席を選択するのが賢明な判断でしょう。

とはいえ、結婚式はお祝い事であるため、欠席の連絡やご祝儀の相場など、マナーを知っておく必要があります。新郎新婦に失礼がないよう、確認しておきましょう。

結婚式の招待状を受け取ったら、できるだけ早く出欠の返信をしましょう。

特に、招待状を受け取った時点でお金がないとわかっている場合は、招待状の「欠席」を選択して返信をする以外にも、事前に電話やメールなどで新郎新婦に欠席の旨を連絡すると親切です。連絡するときは、「どうしても都合・予定があり結婚式に参加できない」などと、お金がないからという理由は避けるほうが良いでしょう。

事前の連絡なしに欠席する旨の招待状が返信されると、「結婚式に参加したくないのか」と新郎新婦に不快な思いをさせてしまう可能性があります。

事前に電話やメールなどでお祝いの言葉を伝え、やむを得ず欠席することを伝えましょう。招待状の返信のときにもメッセージを添えるとより丁寧です。

ご祝儀の相場は、新郎新婦との関係性によって異なり、一般的な相場は以下の金額とされています。全日本冠婚葬祭互助協会が実施した「祝儀（結婚祝い）等に関するアンケート調査（令和5年度）」より、ご祝儀の最多回答額と平均額は以下のとおりです。

一般的には、3万円が相場であることがわかります。

なお、ご祝儀の金額は奇数にするのが礼儀とされています。偶数は割り切れるため「別れ」をイメージさせ、悪い印象を与えかねないためです。3万円や5万円などのように、奇数の金額を選びましょう。

ただし、「ペア」をイメージさせる2万円を包むケースもあります。

ご祝儀が用意できないとしても、以下の行為はNGです。新郎新婦との関係が悪化する可能性があるため、注意しましょう。

• ご祝儀を持たずに出席する
• 招待状の返信をぎりぎりまでしない
• 結婚式当日にドタキャンする

1つずつ解説します。

お祝いしたい気持ちはあっても、ご祝儀を持たずに結婚式に出席することはNGです。ご祝儀は、新郎新婦の幸せをお祝いするために贈るものですが、出席するときにいただく飲食代や引き出物代も含まれています。

新郎新婦は、結婚式費用にご祝儀も充てることを予定しているため、ご祝儀を受け取れないと新郎新婦の支払いの負担が大きくなります。

場合によっては、タダで飲食する人と思われてしまうため、ご祝儀なしでの出席はしないようにしましょう。

ご祝儀の準備に不安があっても、招待状の返信を遅らせるのは避けましょう。招待状の返信期限が決められている場合は、期限に間にあうように返信するのがマナーです。

出席人数が決まらないと、式の準備に影響が出る可能性があります。欠席者がいる場合、代わりの招待者を選ぶこともあるため、自分の都合だけでなく新郎新婦の立場を考えた行動が大切です。

招待状は一旦「出席」で返信したものの、結婚式当日にドタキャンするのはマナー違反です。新郎新婦は、出席者全員の飲食や引き出物などを用意しているため、出席できる方法はないか、再度検討しましょう。

どうしても出席できない場合でも、「出席」と返事をしている以上、ご祝儀を渡すのが礼儀です。できれば結婚式の前に渡すのが理想ですが、やむを得ない理由があるときは後日謝罪のうえで渡しましょう。

結婚式のご祝儀が準備できない場合は、結婚式を欠席したり、結婚式の2次会にのみ参加したりといった方法があります。

ご祝儀が準備できない場合の対処法を以下で詳しく説明していきます。

ご祝儀を持たずに結婚式に出席するのはマナー違反なため、ご祝儀を払えないときは結婚式を欠席する方法があります。

招待状の「欠席」に〇を付ければ伝わりますが、招待してくれた新郎新婦の気持ちを考慮し、別途電話やメッセージなどでお詫びの言葉を伝えると良いでしょう。また、結婚式の準備のこともあるため、招待状の返事は先延ばしにせず、早めに送りましょう。

やむを得ず欠席にしたものの、少しならお金が用意できる場合は、結婚式の1週間前までにご祝儀を贈ることも可能です。金額は1万円が目安とされています。また、後日お祝いのプレゼントを贈るのもおすすめです。

披露宴を欠席して2次会のみ参加すること自体は、マナー違反ではありません。2次会だけなら出費を抑えることが可能です。一般的に、2次会は会費制となっているケースが多く、5,000～1万円程度が相場となっているようです。

2次会では新郎新婦と直接会えるため、結婚のお祝いを伝えられるだけでなく、披露宴欠席のお詫びも伝えられるでしょう。

どうしても結婚式を欠席できない、または参加したい場合は、アルバイトをしたり、知り合いや金融機関からお金を借りたりといった方法で、お金を準備する方法を検討してみましょう。

ご祝儀を用意するために、不要品を売ってお金にする方法があります。一般的に高く売れる品物として、ブランド物のバッグや洋服・腕時計・アクセサリー・ゲーム関連・カメラ・家電製品などがあります。

買取価格を高くするためには、以下のポイントを押さえると良いでしょう。

• 付属品をセットにする
• 鑑定書を付ける
• シーズンにあったものを売る
• ほこりや汚れを取り除く

など

特にゲーム関連や家電製品は、付属品の有無で価格が異なる傾向があり、貴金属は、鑑定書があると高値になる可能性が高くなります。

買取専門店に持ち込むと、鑑定のプロに査定してもらえ、その場で買取価格分のお金が手に入ることが多いです。フリマアプリやネットオークションなどで不要品を売る場合は、欲しい人に直接売れるため高値になる可能性がありますが、メッセージのやりとりや発送などの手間がかかる点に注意が必要です。

副業やアルバイトをして、ご祝儀を準備するのも手段のひとつです。結婚式まで日にちに余裕があれば、必要なお金の用意は十分に可能でしょう。

フルタイムで働いている場合、仕事が終わってからや休日にアルバイトをすることになるため、休日に単発の仕事を入れたり、仕事帰りに数時間働いたりすることになるでしょう。

副業なら在宅ワークが可能なものもあるため、スキマ時間を活用してお金を稼げます。在宅ワークができる副業としては、Webライターやデータ入力をはじめ、デザインやプログラミングなどの幅広い仕事があります。

ただし副業の場合は、勤務先で副業が認められているかを確認してからにしましょう。副業が可能であれば問題ありませんが、禁止されている場合、発覚すると減給や降格、解雇などのペナルティーを受ける可能性があるため注意が必要です。

親や兄弟、友だちなど身近な人からお金を借りられる場合は、相談してみるのも良いでしょう。特に親の場合、冠婚葬祭に関するお金であれば受け入れてくれる可能性があります。

親や兄弟から借りる場合であっても、いつまでに返済するのかを明確にし、返済の意思を伝えることが大切です。

友だちからお金を借りるのは気が引けるかもしれません。これからの関係も良好に続けていきたければ、借用書や金銭消費貸借契約書の作成をおすすめします。借用書は、借主が作成したものを貸主に差し出すものである一方、金銭消費貸借契約書は相手と共同で作成するものです。

相手との関係性や借りる金額に応じ、適切なものを作成し相手に安心感を与えられると良いでしょう。

お金を用意できない場合は、金融機関からの借り入れを検討してみましょう。具体的には、クレジットカードを利用したキャッシングやカードローンなどがあります。

キャッシングとは、クレジットカードのキャッシング枠（※）を利用してATMや口座振込でお金を借りる方法です。クレジットカードには、ショッピングの支払いなどに利用できる「ショッピング枠」と借り入れができる「キャッシング枠」があり、すでにキャッシング枠が付いていればすぐに借り入れできます。

キャッシング枠は追加で申し込むことも可能ですが、改めて審査を受ける必要があります。即日で借り入れ可能な場合もありますが、数日かかることもあるため、事前に確認しましょう。

なお、キャッシング枠はショッピング枠に含まれている場合があり、その場合、キャッシングした金額分のショッピング枠が減ります。例えば、ショッピング枠が50万円でキャッシング枠が20万円の場合、キャッシングで20万円使うとショッピングは30万円しか利用できなくなります。

※キャッシングをご利用の際は、貸付条件の確認をし、計画的にご利用ください。

カードローンは、利用限度額内の範囲内で何度でも借り入れと返済ができる個人向けのローン商品です。使い道が自由なため、結婚式のご祝儀にも活用できます。

銀行などの金融機関が取り扱っているカードローンは、消費者金融業者などより比較的金利が低いため、総支払額を抑えることが可能です。ただし、即日融資には対応していないものがほとんどで、最短で翌営業日以降になります。

消費者金融業者が取り扱っているカードローンは、即日融資に対応していたり一定期間の無利息期間サービスが設けられていたりするものもあります。ただし、金利が高い傾向にあるため注意しましょう。

ご祝儀のお金がない場合は、不要品を売ったり副業やアルバイトをしたりといった方法で、お金を準備できないか考えてみましょう。難しい場合は、金融機関からお金を借りる方法もあります。

お持ちのクレジットカードにキャッシング枠が付いていれば、即日でお金を借りることが可能です。銀行などの金融機関のカードローンは即日借入は難しいケースがありますが、最短で翌営業日には借りられるところもあるため、期日に余裕がある場合は選択肢のひとつになるでしょう。