クレジットカードは後払い決済のひとつです。お店などでお買い物をした場合、カード払いをした代金は、カード会社が定める支払日に、あらかじめ登録された銀行口座から引き落としされます。

引落口座として登録できる銀行については、カード会社によって異なります。特に銀行のキャッシュカードと一体型のクレジットカードは、引落口座があらかじめその銀行口座に指定されていることがあります。

1枚のクレジットカードに対して登録できる口座は1つです。2つの口座を登録して、残高不足に備えることはできません。

それでは、クレジットカードの引落口座はどれに設定したら良いのでしょうか。あまり利用していない銀行口座を引落口座に指定すると、支払日までに入金を忘れてしまい、残高不足で引き落としができなくなる可能性もあります。

残高不足を避けるために、クレジットカードの引落口座は「給与振込口座と同じにすること」をおすすめします。給与振込口座と同じにすると良い理由を見ていきましょう。

給与振込口座を引落口座にしておけば、基本的には給与が振り込まれるため、残高不足の心配が少なくなります。ただし、カードの支払額が給与額を上回る場合は注意が必要です。

給与振込口座を引落口座に設定すると、毎月決まった日に給与が自動的に入金されるため、クレジットカードの引落日までに別途入金する手間が省けます。

これにより、うっかり入金を忘れてしまい、結果として残高不足になるリスクを大幅に低減できます。

給与振込口座を引落口座にすることで、収入と支出の管理を1つの口座で完結させることができます。複数の口座に資金を分散させる必要がなくなり、いつ、いくら、何に使ったのかを把握しやすくなり、家計全体の流れも明確になり、管理がよりシンプルになります。

給与振込口座と別にする場合は、毎月の入金を忘れてしまったり、入金したお金よりもカードの利用額が大きかったりすると、残高不足になりやすいので確認が必要です。給与振込口座から定額自動送金を利用するなど、工夫してやりくりしましょう。

クレジットカードの引落口座は、原則として名義人と同じ名義の口座でないと利用できません。カード会社は審査を行い、申し込みをした本人名義のクレジットカードを発行しています。そのため、支払いも本人名義の口座が必要です。


しかし、学生のクレジットカードの支払いは親の口座から行いたいがために、家族名義の口座を利用したいと考える人もいるでしょう。家族以外の他人名義の口座からの引き落としはできませんが、同姓の配偶者や親名義の口座からの引き落としが可能なクレジットカードも一部あります。

複数の支払いを1つの名義にまとめたい場合は「家族カード」という選択肢もあります。皆さんの生活スタイルにあわせて考えてみてください。

生活スタイルの変化などで、クレジットカードの引落口座を変更したいと思う人もいるのではないでしょうか。クレジットカードの引落口座は、後からでも変更することが可能です。

カード会社によって手続方法は異なりますが、一般的にWebからの手続き、または郵送での手続きで変更できます。楽天カードの場合、引落口座を変更する方法は、主に以下の2つです。

楽天e-NAVIは、楽天カード会員専用のオンラインサービスです。24時間いつでも、ご自身の都合の良いタイミングで手続きができます。預金口座振替依頼書による手続きは、郵送する必要があるため、時間と手間がかかります。

早めに口座変更をしたい人は、手続きが比較的簡単なWebでの手続きをおすすめします。

引落口座を変更する場合は、残高不足にならないように注意しましょう。具体的な例を以下にあげます。

複数のクレジットカードを持っている場合、どのカードの口座を変更したかを必ず確認しましょう。1枚だけ口座変更を忘れると、そのカードの引き落としが旧口座から行われ、残高不足で引き落としができない場合があります。

新しい口座に変更されるタイミングを確認しておきましょう。

例えば、楽天カードでは楽天e-NAVIからオンラインで変更手続が可能な金融機関の場合、支払月の10日21:59までに変更手続を完了すれば変更の申込月から引き落としが開始されます。支払月の10日22:00以降に変更手続を完了した場合は、変更の申込み翌月から引き落としが開始されます。

一方、楽天e-NAVIから引落口座の登録用紙を請求して書面で変更する場合には、手続き完了まで1～2カ月ほどかかります。新旧の変更されるタイミングがわからないと、入金する口座を間違えて残高不足となる可能性があります。

クレジットカードの引落口座には、給与振込口座を登録している人が多いかもしれません。口座残高に注意して利用すれば、クレジットカード専用の引落口座を別に作成するのも良い方法のひとつです。

口座はカード名義と同じにする必要があります。家族全員の引落口座をまとめたい場合には「家族カード」を利用することも選択肢のひとつです。