貯金を始める際、まず取り組むことは、自分の家計状況を正確に把握することです。具体的には、現在の「資産と負債の状況」と「収支の状況」の確認です。

1つずつ詳しく見ていきましょう。

資産と負債の状況は、手元の現金や預金、運用している金融商品の残高、クレジットカードの利用残高などを調べることで把握できます。以下の項目を参考に情報を整理してみましょう。正確な金額がわからなくても、大体の金額でも問題ありません。

• 手元にある現金の残高
• 銀行口座の数とそれぞれの残高
• 電子マネー、交通系ICカードの枚数とそれぞれの残高
• 投資や保険などの金融商品の残高

• クレジットカードの枚数とそれぞれの利用残高（次回以降引き落とされる予定の金額）
• ローンや借金の残高

クレジットカードや電子マネーの残高は、Webサイトやアプリで簡単に確認できるサービスが増えています。

これらの情報が揃ったら、資産と負債の合計を比べます。もし資産より負債のほうが多い場合は、今あるお金だけでは将来の支払いが賄えない可能性があるため、早めの対策が必要です。

次に、収支の状況を把握します。家計簿をつけるなどして1カ月の収入と支出を比べ、赤字が続いていないかを確認します。

家計簿をつけるのが大変な場合は、お店でもらうレシートをすべて取っておいて1カ月分の金額を合計するだけでも構いません。まずは「何に使ったか」よりも、「どれだけ使ったか」という総額を把握することが重要です。

銀行口座やクレジットカード、電子マネーの支払いであれば履歴が残るので、お金の動きをより簡単に把握できます。キャッシュレス決済をメインで使用している人は、1カ月分の支払履歴をすべて集めて合計してみましょう。

貯金をしていくためには「収入＞支出」の状態を作る必要がありますが、1カ月の収支が「収入＜支出」の状態が続いている人は、お金の使い方の見直しが必要です。

貯金ができない人には、以下のような特徴があります。

• 「特売」「セール」「期間限定」という言葉に弱い
• 何げなくコンビニやスーパーに寄る癖がある
• 「安いからとりあえず買っておこう」が多い
• 単発で買い切りよりもサブスクリプションサービスを利用することが多い

当てはまる人全員が貯金できない人というわけではありませんが、傾向として共通するのは「なんとなく」「とりあえず」という気持ちでお買い物をしていることです。

「安いから」「期間限定だから」という理由で衝動買いをするということは、周りの情報に流されて財布の紐をゆるめてしまっている状態です。自分の考えや意志をしっかり持ったお買い物ではないことの現れでもあります。

一方、貯金ができる人はお買い物をする際に「これは本当に必要か？」「出す金額に見合う価値があるか？」「本当に今買わなければいけないのか？」などを自分の頭で考える癖がついていることが多いです。つまり、目の前の情報や一時の欲だけに流されず、主体性を持ってお買い物をしている、ということです。

「主体性を持つこと」が、貯金を続けていくうえではとても大切です。家計簿や節約術の実践といったテクニックも大事ですが、それ以前に心にとめておきたい姿勢といえるでしょう。

現状を把握したら、改善に取りかかる前にもう1つ考えてほしいことがあります。それは「目標を決める」ことです。

ただ漠然と貯金や節約をするのではなく「いつまでにいくら貯める」といった目標を設定するとより効果的です。

ポイントは、金額と期間を設定すること。

• 2年後に引越しをするために50万円貯める
  →月に約2万円の貯金
• 留学するために3年間で300万円貯める
  →月に約8.3万円の貯金

上記のように、貯めたい金額とともに具体的な期限を設けます。すると1カ月あたりに必要な貯金額を割り出すことができるので、貯金の計画を立てやすくなります。

この作業は、貯金計画が現実的かどうかを見極めるメリットもあります。

例えば、自分の月収の半分以上を貯金しなければならない場合、継続は難しくなります。無理のある目標だと途中で挫折しやすいので、少し背伸びする程度の目標にとどめておくのがコツです。

ここからは、実際に貯金をしていくにあたって見直したい節約ポイントをご紹介します。

節約をしたいと思ったら、まずは固定費の見直しから始めると良いでしょう。

主な固定費には以下のようなものがあります。

• 通信費
• 光熱費
• 家賃
• 保険料
• サブスクリプションサービス

それぞれ契約プランを見直したり、格安スマホに乗り換えたり、使っていないサービスを解約することで節約につながります。

最初の手続きこそ少し面倒ですが、1回見直すとその後も節約効果が継続するので、長期的に見ると大きな金額になります。例えば、1カ月で固定費を2,000円削減できれば、それだけで年間2万4,000円も支払いを浮かせることができるということになります。

費用対効果がとても大きいので、貯金をしたいなら固定費の見直しはぜひ取り組んでみましょう。

コンビニや自動販売機は手軽に食べ物や飲み物が買えるというメリットがありますが、便利な分、スーパーに比べて一般的に商品の値段が少し高めです。

職場の自動販売機で飲み物を買ったり、仕事帰りにコンビニに立ち寄ったりするのが日課になっている人もいるのではないでしょうか。1回当たりは小さな出費でも毎日続けば思ったよりも大きな金額になります。

特に、コンビニはお菓子やデザートといった魅力的な商品が多く並び「ついで買い」が起きやすい場所でもあります。ついでだからこれも買っておこう、と自分の当初の目的になかったものまで買ってしまった経験がある人も多いのではないでしょうか。

欲しくなるたびに買いに行くのではなく、マイボトルを持ち歩いたり、あらかじめまとめ買いしておいたものを家から持参したりすることで、お買い物の頻度を減らしてみるのもおすすめです。

税金を節約することは、結果として手取り収入を増やすことにつながります。税金負担を減らす方法として考えられるのが、所得控除制度の利用です。控除を利用すると、税金計算のもととなる課税所得が下がり、負担すべき税額が少なくなります。

会社員の場合は所得税や住民税があらかじめ給与から天引きされますが、控除を申請することで払いすぎた税金が戻ってきます。

以下に自分で申請できる代表的な控除の制度をご紹介します。

1年間で支払った医療費が10万円（所得が200万円以下の人は所得の5％）を超えた場合、超えた分の金額を所得から控除できる制度です。ただし保険金や補助金を受け取っている場合はそれらを除いて計算します。

ドラッグストアなどで購入したセルフメディケーション税制対象医薬品の合計が1年間で1万2,000円を超えた場合、超えた分を上限8万8,000円まで所得から控除できる制度です。

医療費控除との併用はできないので、利用する場合はどちらかを選ぶ必要があります。

個人型確定拠出年金（iDeCo）は、老後の資金を準備するための私的年金のひとつです。自分で運用方法を選んで掛金を運用し、老後にその利益と掛金の合計額を受け取ることができます。

iDeCoで支払った掛金は全額控除できるほか、iDeCoで運用して得た利益も非課税で、受取時にも税制優遇があります。節税しながら老後資金を準備できる制度です。

ただし、iDeCoで拠出した掛金は原則60歳になるまで引き出すことができません。活用する場合は老後の資金準備に目的を限定し、現在や今後の生活に支障がない範囲で掛金を設定するのが良いでしょう。

ふるさと納税とは、自分で選んだ地方自治体に寄附をすることで、寄附をした金額のうち2,000円を超える金額について、所得税と住民税から控除される制度です（一定の上限があります）。また、地方自治体から返礼品を受け取ることもできます。

寄附なので手元からお金は出ていきますが、お米や洗剤など普段使うものを返礼品として受け取ることもできるので、実質的に節約になることもあるでしょう。

貯金を続けていくためには、節約をするのはもちろん、無理なく貯金を増やしていく仕組み作りをしていくことも大切です。

ここでは、無理なく貯金を増やす方法を紹介します。

口座は複数作って用途別に使い分けましょう。1つしか口座を持っていないと、口座に入っているお金をつい使ってしまう可能性が高くなります。さらに、頻繁にお金を出し入れすることになり、最終的にいくら貯金ができたのかがわかりにくくなってしまいます。

普段の生活費を入れておく口座と貯蓄用の口座は分けて管理し、貯蓄用口座のお金には簡単に手をつけないようにするのがおすすめです。

貯金の基本は、お金が手元に入ったら使う前にあらかじめ貯蓄用の口座などに移してしまう「先取り貯金」をすることです。

銀行などの金融機関には、毎月一定額を自動で貯蓄用の口座に振り替えてくれるサービスがあるので、これらを利用して先取り貯金をしましょう。

振替日を給料日と同じ日に設定して、給料が振り込まれたら即座に一定額を貯蓄用の口座に移動するように設定します。そうすることで、お金を引き出す前にお金を貯められるでしょう。

ただし、収入に比べて無理な金額を設定してしまうと、生活が回らなくなりせっかく貯まった貯蓄用のお金に手を出してしまうことになりかねません。振り替える金額は現実的に設定しましょう。

より高い利回りを目指したい場合、NISAを利用して定期的に積み立て投資を行う方法もあります。

NISAで積み立てを行うことで、運用益が非課税となり、通常の預金よりも高い利回りを期待できる場合があります。毎月一定金額を積み立てていくことで、効率良く資産を増やすことにつながるかもしれません。

ただし、投資である以上NISAには元本割れのリスクがあり、損失が出る場合もあります。ある程度貯金が進み、生活に余裕が出てきてから少額でチャレンジを始めるのがおすすめです。